既存建物が地震の脅威に対して安全に使えるか、被害を受けにくいものであるか、「耐震性」の度合いを見極め判断することが耐震診断となります。建物の形状、骨組の粘り強さ、老朽化の程度、ひび割れや変形などによる損傷の影響などを総合的に考慮します。
大規模な建築物や複雑な形状の建物は、過去に起こった地震波などのデータを基に振動のしかたをコンピュータで分析して建物の安全性を確認します。
耐震診断の目的
- 平面、立面のバランスがいい建物か確認する
- 低層建物は壁量を増やすなど、補修を促す
- 接合部・溶接部をしっかり設計、施工するよう促す
- 古い建物の腐食などで耐久性に問題があるか調査する
- 1981年より前の建物は積極的に耐震診断を考える
耐震診断はどのような形で行われる？
耐震診断とは、既存の建物が地震に対してどれだけ安全性をもっているかを判断する方法です。
診断の結果で、補強が必要な場合は補強計画を検討します。
阪神淡路大震災時の建物倒壊被害の概要
- 1981年以前の木造軸組み工法は非常に被害が大きかった。
- 1981年以前の建物は工法等に関係なく全般的に被害が多かった。
- 木造では軸組工法の被害が大きく、2×4工法、その他の木質パネル工法の被害は少ない。
- 鉄骨系プレハブ住宅、コンクリート系プレハブ住宅等、新しい工業化住宅は被害が少ない。
- 壁式コンクリート住宅は被害が非常に少ない。
- 壁量の少ない建物の被害が目立った。
- ピロティー形式の建物の被害が目立った。
- 鉄骨造の柱脚の被害が目立った。
- 鉄骨造の梁柱の接合部の被害が目立った。
- RC造の柱梁接合部の被害が目立った。
- 1981年以降の鉄筋コンクリート造、重量鉄骨造の建物は被害の数は多くなかったものの、被害を受けた物はバランスの悪い建物などかなり無理した設計のものが多かった。
現行の耐震基準に従い、古い構造基準で設計された建物（1981年以前に設計され竣工したもの）、十分な耐震性能を保有していない建物の耐震性を再評価するものです。耐震診断の結果、耐震基準に満たない建物は「免震補強」「制震補強」を実施することが不可欠となります。
予備調査（現地調査）
- 対象となる建物の図面のみを調査し、診断に必要な情報を抽出します。
- 必要に応じて現地で建物調査を行い、情報を収集します。
耐震診断必要性の判断
- 対象となる建物に診断が必要かどうかを、（財）日本建築防災協会による方法で行います。
- 1次診断と呼ばれる簡易診断を行い、異常ありと診断された場合、2次・3次診断と呼ばれる詳細な診断を行います。
耐震性能の判断
- 診断の結果より、補強するか建て替えをするのかを判断します。
耐震補強設計
- 診断結果のもとに、補強する位置を建物の使用状況を考慮して決定します。
- 補強方法の選定、および補強効果の確認を行います。
